冷凍食品の売場がコンビニ・スーパーで急拡大、年間5544億円市場に
物価高や共働き世帯の増加を背景に冷凍食品の需要が拡大しています。コンビニは常温販売が中心だったおにぎりやパンでも冷凍食品を展開し、スーパーも大容量商品を拡充するなど、小売各社が消費者の時短・節約ニーズの取り込みに力を入れています。年間販売額は5544億円規模に達しており、冷凍食品はいまや家庭の食卓を支える「生活インフラ」としての地位を確立しています。
- ローソンが冷凍おにぎり・調理パンを拡大、食品ロス削減と物流効率化が狙い
- イオンリテールの冷凍食品専門店「@フローズン」が好調、スーパーでも売場主役に
- 市場専門家「冷凍食品購入の背景には幸福感がある」、時短・節約以上の価値を提供
物価高や共働き世帯の増加を背景に冷凍食品の需要が拡大しており、コンビニ各社はおにぎりやパンでも冷凍食品を展開し、スーパーも売場面積を拡大するなど、小売各社が時短・節約ニーズの取り込みに力を入れています。かつて「弁当のおかず」「保存食」として脇役だった冷凍食品は、和洋中からスイーツ、弁当までフルラインで展開する売場の主役へと格上げされており、コンビニやドラッグストアも相次ぎ参入するなど「生活インフラ」として定着しつつあります。
詳しく見てみると
かつて「弁当のおかず」「保存食」として脇役だった冷凍食品が、家庭の食卓を支える主役へと躍進しています。スーパーでは売場面積の拡大が進み、和洋中からスイーツ、弁当までフルラインで展開し、コンビニやドラッグストアも相次ぎ参入しています。
物価高や共働き世帯の増加などを背景に冷凍食品の需要が拡大しており、コンビニは常温販売が中心のおにぎりやパンでも冷凍食品を展開し、スーパーも大容量の商品を拡充するなど、小売各社が消費者の時短や節約ニーズの取り込みに力を入れています。
ローソンは冷凍おにぎりや冷凍調理パン（イングリッシュマフィンサンドなど）の販売店舗を拡大しており、調理パンの販売は2026年度末までに4000店舗に拡大する目標を掲げています。「物流効率化や食品ロスはどんどん大きな課題になっていく。そうした社会課題の解決を目指して進めている」と同社は説明しています。
イオンリテールは冷凍食品専門売場「@フローズン」が好調で、スーパーでの冷凍食品は売場の主役に格上げされています。流通科学大学商学部の白鳥和生教授は「市場拡大の背景には消費者の幸福感がある」と指摘しており、時短・節約だけでなく、食事の豊かさを実感できることが選ばれる理由だと分析しています。
日本の冷凍食品市場は2025年には161億米ドル（約2.3兆円）に達するとされており、2034年までに221億米ドルへ、年平均3.59%で成長すると予測されています。健康意識の高まりや国際料理への関心の増加も市場をけん引しており、消費者は利便性・多様性・栄養価を兼ね備えた選択肢を求めています。
コンビニ各社の冷凍食品戦略の違い
各社が独自の戦略を展開しています。ローソンは冷凍おにぎり・調理パンで食品ロス削減と物流効率化を追求し、2026年度末に4000店舗展開を目指しています。スーパーのイオンリテールは専門コーナー「@フローズン」を設け、冷凍食品を惣菜売場と並ぶ売場の主役に位置づけています。ドラッグストアも冷凍食品に参入しており、消費者が冷凍食品を購入できる場所は急速に多様化しています。
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Q&A
- 物価高・共働き増加を背景に冷凍食品が急拡大、コンビニはおにぎり・パンでも冷凍展開・スーパーは売場拡大
- ローソンが冷凍調理パンを2026年度末に4000店舗へ拡大、イオン「@フローズン」専門店も好調
- 国内市場は2025年に約2.3兆円規模、健康志向・国際料理への関心も需要を後押し
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