この記事でわかること
  • キイトルーダ単独と比較してキイトルーダ+個別化がんワクチンの併用でメラノーマ再発率が有意に低下
  • mRNAを基礎とするがん治療が後期臨床試験で良好な結果を得たのは世界初
  • 早ければ2027年にも承認取得の可能性、両社は規制当局と協議を開始
モデルナメルクがんワクチンmRNA

モデルナとメルクは8月19日、共同開発した個別化がんワクチンが後期臨床試験でメラノーマの再発抑制という主要評価項目を達成したと発表しました。メルクのがん免疫薬「キイトルーダ」との併用療法でキイトルーダ単独と比較して再発率が有意に低下し、腫瘍の転移を防ぐ二次的評価項目でも効果が認められました。mRNAを基礎とするがん治療が後期臨床試験で良好な結果を得たのは今回が世界初で、早ければ2027年にも承認取得の可能性があります。

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モデルナとメルクは8月19日、共同開発した個別化がんワクチンが大規模な後期臨床試験で悪性黒色腫(メラノーマ)の再発抑制に成功したと発表しました。mRNAを基礎とするがん治療にとって重要な節目となります。

今回の試験ではメルクのがん免疫薬「キイトルーダ」と個別化がんワクチンを併用した場合の効果を評価しました。結果、キイトルーダ単独投与の場合と比べて併用療法でメラノーマの再発率が有意に低下し、主要評価項目を達成しました。さらに腫瘍の転移を防ぐという二次的評価項目でも効果が認められています。

両社によると、mRNAを基礎とするがん治療が最終段階の臨床試験で良好な結果を得たのは今回が初めてです。

この発表を受けて、米国時間19日早朝の時間外取引でモデルナの株価は一時102%急騰し、メルクは約8.3%高となりました。

なお、寛解期の維持にワクチンがどれほどの効果を発揮したかの具体的な詳細は公表されていません。併用療法を受けている患者の生存期間を延ばすことができるか評価するため、試験は現在も継続中です。モデルナのステファン・バンセルCEOは、規制当局の審査結果次第では早ければ2027年にも製品の承認が得られる可能性があると述べました。

メラノーマは最も深刻な皮膚がんの一種で、米国がん協会によると米国では年間約11万2,000人がメラノーマと診断され、約8,500人が死亡しています。

技術解説

「個別化がんワクチン」とは何か

個別化がんワクチン(mRNA-4157)は、患者ひとりひとりのがん細胞のDNAを解析し、その患者固有のがん細胞の特徴(ネオアンチゲン)を標的とするmRNAワクチンです。コロナワクチンで確立されたmRNA技術をがん治療に応用したもので、患者のがんの遺伝子変異情報をもとに数週間でオーダーメイドで製造されます。がん免疫薬「キイトルーダ」との組み合わせで免疫系をがん細胞に向けて強化する仕組みです。

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Q&A

今回の臨床試験でどんな結果が出たのですか?
「キイトルーダ」単独投与と比較して、「キイトルーダ+個別化がんワクチン」の併用療法でメラノーマの再発率が有意に低下し、主要評価項目を達成しました。腫瘍の転移を防ぐ二次的評価項目でも効果が認められています。
このワクチンはいつ使えるようになりますか?
モデルナのCEOは早ければ2027年にも承認取得の可能性があると述べています。両社は規制当局と承認申請について協議を開始し、今後の医学会でデータを公開する予定です。
なぜモデルナの株価が急騰したのですか?
mRNAを基礎とするがん治療が後期臨床試験で良好な結果を得たのが世界初であったこと、市場規模の大きいメラノーマ治療に対する実用化への期待が高まったことが株価急騰の主な理由です。
この記事のまとめ
  1. モデルナ・メルクの個別化がんワクチンが後期臨床試験でメラノーマ再発抑制の主要評価項目を達成、mRNAがん治療で世界初の快挙
  2. キイトルーダとの併用療法で再発率が有意に低下、転移防止の二次的評価項目でも効果を確認
  3. モデルナ株が一時102%急騰・メルクも8.3%高、早ければ2027年に承認取得の可能性
なうらぼ編集部より

今回の発表はmRNA技術の歴史における重要な節目です。コロナワクチンで世界的な注目を集めたmRNA技術が、今度はがん治療という全く異なる分野で後期臨床試験の成功という形で実力を示しました。

特筆すべきはこの試験が「個別化」がんワクチンという点です。患者ひとりひとりのがん細胞の遺伝子変異を解析してカスタムメイドするこのアプローチは、従来の画一的な治療とは根本的に異なります。今後、メラノーマ以外のがん種への応用研究も加速することが予想されます。

ただし、今回公表されたのはあくまで主要評価項目の達成という段階です。具体的な再発率の数値や生存率への影響などの詳細データは医学会での発表を待つ必要があり、承認取得に向けた道筋はまだ不透明な部分もあります。2027年の承認取得という見通しも、規制当局の審査次第です。

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